建築設備事業（ビル空調衛生・産業空調・電気設備・ファシリティシステム）、機械システム事業（搬送システム・搬送機器）、環境システム事業（上下水道施設・廃棄物処理施設）、不動産事業を展開。2027年度目標として売上高3,000億円、営業利益300億円、営業利益率10.0％、EPS430円以上を設定。2025-2027年度累計で成長投資500億円程度、自己株式取得400万株程度を計画。脱炭素化対応として省エネ型排水処理施設（DHSシステム）をタイで導入。建築設備分野では半導体・EV電池・バイオ医薬関連の産業空調需要が堅調も、資機材価格高騰・技術者不足が課題。機械システム事業では二次電池・医療・物流分野に注力。環境システム事業では省エネ型製品の拡販とDBO方式を推進。ROE目標16.0％以上、純資産配当率5.0％以上。