建材事業をコア事業とし、住宅関連資材の販売で業績の大半を占める。環境アメニティ事業では空調・暖房機器、加工事業では木造住宅の構造躯体加工、エンジニアリング事業では建設工事・介護事業を展開。2025年3月期目標として非住建分野の売上構成比率引き上げを掲げ、脱炭素関連商材拡販やリフォーム需要取り込みに注力。M&Aによる工事ネットワーク構築とEV化対応も推進。住宅着工戸数横ばい見込みが経営環境リスク。