映像関連事業を中核に、映画・ドラマ・コンテンツ事業を展開。劇場用映画の製作配給、テレビ映画製作、キャラクター商品化権許諾、DVD・ブルーレイディスク販売、教育映像製作配給を手掛ける。興行関連事業ではシネマコンプレックス経営、催事関連事業ではキャラクターショーや東映太秦映画村運営を実施。2033年までにコンテンツ投資2,400億円、事業基盤強化投資600億円を計画。海外売上比率50％、営業利益250～400億円、ROE8％以上を目標。新規IP創出とグローバル展開による収益拡大が課題。