イベント制作をコア事業とし、基本事業（各種イベント制作）、スポーツ事業（中央競技団体主催イベント）、競争事業（皇室ご臨席イベント）の3部門を展開。東京オリンピック・パラリンピック入札の独禁法違反容疑を課題に抱えつつ、資材価格・人件費上昇への対応として「基盤強化」「信頼関係構築」「現場対応力発揮」を推進。2013年より「イベントを通じた幸福実現」を経営理念に掲げる単一事業セグメント企業。